【動画】本田技研工業のFY2025通期決算および株式の投資評価

本動画では、本田技研工業（以下「ホンダ」）の概要と、2025年度（2026年3月期、FY2025）通期決算に基づき、同社株式の投資評価を行う。

ホンダの事業概要

• ホンダの事業構造は「二輪の高収益」「四輪の規模」「金融サービスの安定収益」が特徴。
• 電気自動車（EV）関連損失後も、事業会社はネットキャッシュを維持しており、資金調達余力そのものは直ちに毀損していない。

ホンダの業績概況とその動向

• FY2021～2024は増収・高収益化が進展、FY2025はEV関連損失一括計上で赤字転落。
• 金融事業を除く事業会社FCFはFY2025も1兆円超の黒字で、資金創出力は残っている。

ホンダの財務動向

• 事業会社ベースでは5年連続の大幅ネットキャッシュで、レバレッジ耐性は依然厚い。
• ただしEV関連損失の資本毀損で自己資本比率は連結・非金融とも低下。
• ワーキングキャピタルはなお管理可能だが、四輪再建で在庫・販促・サプライチェーン再構築が進む局面では再膨張リスクがある。

ホンダのセグメント別事業状況

• 事業セグメント別では、二輪事業が本田技研の現在での利益エンジンで、FY2025も過去最高益を更新。四輪はEV関連損失で大幅赤字だが、会社では損失除きで黒字維持を強調。金融サービスは安定収益源だが、格付け上は事業会社とは別の資産・負債構造として評価。
• 地域セグメント別では、地域収益の重心は北米で、売上の6割弱を占める。FY2025の損失は日本と北米に集中しており、EV戦略見直しの地理的偏りを示唆。アジアは利益率が最も安定しており、二輪と新興国四輪の両面で収益の下支え役である。

EVからHEVへの再方向転換

• ホンダはEV戦略見直しで最大2.5兆円規模のEV関連損失を見込んでおり、すでにFY2025に1.58兆円、FY2026に0.5兆円を織り込む。
• 資本配分はEV・ソフトウェア10兆円計画から7兆円へ縮小し、HEVを収益の“橋渡し技術”として再定義。焦点は、HEV再強化の四輪利益率の再建への寄与と、追加の再編費。

ホンダの株式の投資評価とその考え方

• 事業再編を続けるホンダ株式が2026年内に株価指数をアウトパフォームすることは難しい。一方で、継続的に4%を上回る配当利回りや他事業に安定性を考えると同社株式はディフェンシブなバリュー株として評価できる。
• 同社の社債と株式のどちらを安定保有の対象とするのかは、選択の余地がある。