【ショート動画】米・イラン停戦と為替相場の見方

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アメリカとイランの一時停戦と交渉は開始されました。本動画では、今後数か月の状況と、それを踏まえた為替相場の考え方についてまとめる。

米ドル一強を支えたエネルギー要因

アメリカとイランの間で一次停戦と交渉開始が報じられ、市場では中東情勢の緊張緩和への期待が高まっている。しかし、為替市場を考える上では、単なる停戦合意だけでなく、その後数カ月にわたるエネルギー需給の変化を見極める必要がある。

足元の為替市場では、ユーロ、円、ポンド、カナダドルなど主要通貨に対して、米ドルが総じて強い動きを続けてきた。その背景にあるのが、原油を中心としたエネルギー需給である。

アメリカやカナダはエネルギー自給率が高く、原油価格上昇の影響を相対的に受けにくい。一方、日本や欧州、中国などはエネルギー輸入依存度が高く、原油価格の上昇が経済や通貨に重荷となりやすい。この構造的な違いが、近年のドル高を支える一因となっている。

4月8日に合意、10日に対面交渉が開始された米・イラン協議では、依然として難航が予想される論点が残っている。

一つは、高濃縮ウランの保有やウラン濃縮活動をどこまで認めるかという核開発問題である。もう一つは、ホルムズ海峡を巡る安全保障問題である。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、その安定性はエネルギー市場全体に大きな影響を与える。

これらの問題が解決に向かえば、中東リスクの後退によって原油価格が落ち着き、円高方向への圧力が強まる可能性がある。一方、交渉が長期化した場合には、エネルギー供給不安が継続し、ドル高・円安が維持されやすい構図となる。

近年のドル円相場では、従来重視されてきた「日米金利差」と為替の関係が十分に機能していない局面が増えている。

背景には、トランプ関税のような通商政策リスクや、中東情勢を巡るエネルギーショックなど、外部要因による市場変動がある。経済が通常の状態から外れると、金利差だけでは為替相場を説明しきれなくなる。

実際、ドルとユーロ、ドルとポンドなどの関係を見ても、平時には金利差との相関が高い一方で、エネルギー問題や地政学リスクが強まる局面では、その説明力が低下し、ドル一強の動きが強まる傾向が確認できる。

短期的には、停戦交渉の進展によって円高方向へ振れる場面も考えられる。しかし、20年単位で見れば、アメリカはエネルギー供給力に加え、AI産業など成長分野を抱えており、ドルが構造的に強さを維持してきた点も重要である。

現在の米・イラン交渉は、成功するかどうか予断を許さない状況にある。短期的なニュースに左右されるだけでなく、エネルギー需給や地政学リスクの長期的な変化も踏まえながら、通貨別のポジションを整理していく必要がある。

上田　祐介

チーフインベストメントストラテジスト

JTG証券経済調査室長兼チーフインベストメントストラテジスト。クオンツアナリストとして職歴を開始。その後は複数の大手外資系投資銀行などで主にクレジット市場関連の業務を歴任。海外クレジット市場の分析に強み。