カテゴリーを選択する

  • トップ
  • 株式
  • 日本株
  • 相場
  • 【レポート】日本株式市場動向|指数・個別銘柄の動向を専門家の視点で読む【2026年10月14日集計】
日本株 | 相場

【レポート】日本株式市場動向|指数・個別銘柄の動向を専門家の視点で読む【2026年10月14日集計】

  • #定期レポート
  • #定点観測
  • #日本市場
  • #株式投資
【レポート】日本株式市場動向|指数・個別銘柄の動向を専門家の視点で読む【2026年10月14日集計】

記事をシェアする

ここでは日本国内の株式相場の動きと、より詳細な日本株相場の動向についてデータを示し、専門家が分かりやすく解説します(無料レポートあり)。

円安や国内インフレに、富裕層や50代・60代が対抗し、将来の生活を長く支えるには、より高成長な経済の株などに分散投資し、円の資産を増やしていくことも重要です。ここでは日本国内の株式相場の動きと、より詳細な動きの違いについて確認します。

本レポートは、2026年10月14日現在までの日本株式市場の動向を確認することを目的としている。

世界の株式相場動向と地域別差異

過去4週の累積投資パフォーマンス(配当込み、日本円換算)は、1位がアメリカの4.95%、2位が全世界(除く日本)の3.71%、3位が全世界の2.95%で、日本株式は相対的に中程度のパフォーマンスを示していたといえる。

今週のマーケットニュース

【マクロ・指数】 日経平均は67,744.29円と週間3.27%下落し、TOPIXも4,096.78と1.38%下落した。米国株、特にハイテク株の軟調が日本株に波及し、金利先高観とAI・半導体関連の利益確定売りが重荷となった。8日は993円安、連休明け13日は1,253円安と下落が集中した。ただし13日はTOPIXが上昇しており、指数寄与度の大きい銘柄への売りと市場全体の動きは異なった。14日は買い戻しが続かず、ASML決算後に半導体株が失速。東京市場終了後に控えた米消費者物価指数の発表も買いを手控える要因となった。

【業種・テーマ】 電気機器の半導体関連を中心に売りが目立つ一方、割安株への資金移動がみられた。13日は電気機器、非鉄金属、金属製品などが下落したが、海運業、石油・石炭製品、卸売業など26業種が上昇し、プライム市場の値上がり銘柄は7割を超えた。AI・半導体という投資テーマ内でも、機械に属するローツェは業績上方修正を支えに上昇し、一律の売りではなかった。14日は石油・石炭製品やその他製品が上昇する一方、銀行業、証券、商品先物取引業、精密機器が下落。業種間の強弱に加え、決算内容による銘柄選別が特徴であった。

【個別銘柄】 リソー教育グループ(サービス業)は週間43.20%高。13日にヒューリックが完全子会社化を目的とする1株295円のTOBを発表し、14日の終値は同価格に達した。ローツェ(機械)は12.23%高。旺盛な半導体需要を背景に、8日に通期業績予想と年間配当予想を上方修正した。一方、キオクシアホールディングス(電気機器)は17.93%安。ロイターは、中国CXMTの次世代DRAM設計の進展発表を受けた競争激化への懸念が13日の急落要因と報じた。企業固有の好材料と半導体分野の競争不安が明暗を分けた。

TOPIX業種別インデックス(時価加重平均)

  • 直近1週間に値上がり率が相対的に大きかった業種は、海運業(6.22%)とサービス業(4.39%)、
  • 同期間に値下がり率が相対的に大きかった業種は、非鉄金属(-8.85%)と銀行業(-6.91%)。

JTG銘柄(単純平均)

  • 直近1週間に値上がり率が相対的に大きかった業種は、海運業(6.60%)と食料品(2.56%)、
  • 同期間に値下がり率が相対的に大きかった業種は、銀行業(-9.08%)と非鉄金属(-6.29%)。

個別銘柄毎の株価動向

  • 直近1週間に株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、マクニカホールディングス(+14.4%、卸売業)、大塚商会(+12.4%、情報・通信業)など、
  • 同期間に株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、キオクシアホールディングス(-21.6%、電気機器)、SUMCO(-17.3%、金属製品)など。

規模別 JTG_Top30

  • 株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、リクルートホールディングス(7.8%、サービス業)、任天堂(5.9%、その他製品)など。
  • 株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、キオクシアホールディングス(-21.6%、電気機器)、ルネサスエレクトロニクス(-16.2%、電気機器)など。

規模別 JTG_Mid

  • 株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、マクニカホールディングス(14.4%、卸売業)、大塚商会(12.4%、情報・通信業)など。
  • 株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、SUMCO(-17.3%、金属製品)、イビデン(-15.4%、電気機器)など。

規模別 JTG_Small

  • 株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ビジョナル(8.9%、情報・通信業)、ラクス(8.0%、情報・通信業)など。
  • 株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、リガク・ホールディングス(-14.5%、精密機器)、百五銀行(-14.3%、銀行業)など。
本サイトに掲載されている情報は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、特定の金融商品(株式・債券・投資信託・FXなど)の購入、売却、保有を推奨するものではなく、将来の投資成果を示唆または保証するものではございません。
金融商品への投資には価格変動のリスクを含む元本割れのリスクが存在します。投資判断は、利用者ご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。
本サイトに掲載された情報は、信頼できると判断した情報源に基づいておりますが、その正確性、完全性、最新性を保証するものではありません。
本サイトの情報に基づいて行われた投資行動により生じたいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いかねます。
本サイトに掲載されている文章、画像、データ等の著作物は、当社または正当な権利者に帰属します。無断転載・複製を禁じます。

Jトラストグローバル証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第35号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人資産運用業協会、日本貸金業協会会員 第006278号
楊 濡瑞
楊 濡瑞
ジュニアエコノミスト
上智大学大学院・経済学研究科博士前期課程卒業。経済学修士。2025年より、JTG証券経済調査室で市場調査業務に従事。中国経済や、先進国債券の投資分析などを行う。大学院では、行動ファイナンスの研究を行い、特に株式市場における空売りに与える投資家行動の影響などを定量化した。中国・四川省出身。

免責事項

  • 本サイトは証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘や紹介する個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。最終的な投資判断は投資家ご自身でおこなってください。万一、本サイトの情報に基づいて投資した結果、お客さまが損害を被ったとしても本サイトの運営会社は一切その責任を負うものではありません。
  • 本サイトの内容は作成時点のものであり、信頼できると判断した情報源からの情報に基づいて作成したものですが、正確性、完全性を保証するものではありません。
    本サイトに記載の情報、意見等は予告なく変更される可能性があります。