【レポート】日本株式市場動向｜指数・個別銘柄の動向を専門家の視点で読む【2026年9月9日集計】

ここでは日本国内の株式相場の動きと、より詳細な日本株相場の動向についてデータを示し、専門家が分かりやすく解説します(無料レポートあり)。

円安や国内インフレに、富裕層や50代・60代が対抗し、将来の生活を長く支えるには、より高成長な経済の株などに分散投資し、円の資産を増やしていくことも重要です。ここでは日本国内の株式相場の動きと、より詳細な動きの違いについて確認します。

本レポートは、2026年09月09日現在までの日本株式市場の動向を確認することを目的としている。

世界の株式相場動向と地域別差異

過去4週の累積投資パフォーマンス(配当込み、日本円換算)は、1位が日本の-2.17%、2位が全世界の-4.34%、3位がアメリカの-5.13%で、日本株式は相対的に高いパフォーマンスを示していたといえる。

今週のマーケットニュース

【マクロ・指数】 日経平均は週間で1.27％上昇して65,142.78円、TOPIXは0.86％下落して4,046.64となった。日経平均は7日に1,378.90円上昇した後、8日に1,130.51円下落するなど振れが大きかった。マクロ面では、日銀の利上げ加速観測などを背景に円高が進み、8日には一時1ドル＝152.89円と約7カ月ぶりの円高水準を付けた。中東情勢の緊迫化による原油高も投資家心理の重荷となった。米消費者物価指数の発表を控え、9日は売り買いが交錯した。

【業種・テーマ】 業種別では、非鉄金属の光ファイバー関連が話題となった。米ベライゾンとコーニングの大型契約を受け、AI・データセンター向け通信需要の拡大期待が日本の電線株にも波及した。原油高も焦点であり、9日の東証33業種では非鉄金属、鉱業、石油・石炭製品が上昇した。一方、同日は「証券、商品先物取引業」、小売業、保険業が下落した。原油高が市場全体の重荷となるなかでも資源関連は上昇しており、AI向け通信投資と資源価格という異なる材料に反応する業種間の強弱が見られた。

【個別銘柄】 個別銘柄では、古河電気工業（5801）が週間10.05％高、フジクラ（5803）が7.92％高となった。9日単日の上昇率もそれぞれ12.63％、8.07％と大きく、光通信関連の需要拡大期待が背景にある。ベライゾンはコーニングとの間で、2027～2032年に8,000万マイル超の高密度光ファイバーなどを調達する数十億ドル規模の契約を発表した。AI向け大容量通信網の拡張が目的であり、米国での通信インフラ投資の拡大が、日本の光ファイバー関連株にも買い材料として波及した。

TOPIX業種別インデックス(時価加重平均)

• 直近1週間に値上がり率が相対的に大きかった業種は、石油・石炭製品(9.19%)と情報・通信業(8.64%)、
• 同期間に値下がり率が相対的に大きかった業種は、ゴム製品(-6.76%)と精密機器(-6.08%)。

JTG銘柄(単純平均)

• 直近1週間に値上がり率が相対的に大きかった業種は、石油・石炭製品(9.31%)と非鉄金属(3.75%)、
• 同期間に値下がり率が相対的に大きかった業種は、水産・農林業(-8.03%)と精密機器(-6.25%)。

個別銘柄毎の株価動向

• 直近1週間に株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ソフトバンクグループ(+38.3%、情報・通信業)、ＭＡＲＵＷＡ(+13.8%、ガラス・土石製品)など、
• 同期間に株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、シチズン時計(-17.2%、精密機器)、カシオ計算機(-14.5%、電気機器)など。

規模別 JTG_Top30

• 株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ソフトバンクグループ(38.3%、情報・通信業)、キオクシアホールディングス(11.8%、電気機器)など。
• 株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、ソニーグループ(-7.5%、電気機器)、リクルートホールディングス(-6.4%、サービス業)など。

規模別 JTG_Mid

• 株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ＭＡＲＵＷＡ(13.8%、ガラス・土石製品)、出光興産(13.5%、石油・石炭製品)など。
• 株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、ブラザー工業(-10.2%、電気機器)、朝日インテック(-9.4%、精密機器)など。