【動画】本田技研工業のFY2025通期決算および社債の投資評価

本動画では、本田技研工業（以下「ホンダ」）の概要と、2025年度（2026年3月期、FY2025）通期決算に基づき、同社社債の投資評価を行う。

ホンダの事業概要

• ホンダの事業構造は「二輪の高収益」「四輪の規模」「金融サービスの安定収益」が特徴。
• 電気自動車（EV）関連損失後も、事業会社はネットキャッシュを維持しており、資金調達余力そのものは直ちに毀損していない。

ホンダの業績概況とその動向

• FY2021～2024は増収・高収益化が進展、FY2025はEV関連損失一括計上で赤字転落。
• 金融事業を除く事業会社FCFはFY2025も1兆円超の黒字で、資金創出力は残っている。

ホンダの財務動向

• 事業会社ベースでは5年連続の大幅ネットキャッシュで、レバレッジ耐性は依然厚い。
• ただしEV関連損失の資本毀損で自己資本比率は連結・非金融とも低下。
• ワーキングキャピタルはなお管理可能だが、四輪再建で在庫・販促・サプライチェーン再構築が進む局面では再膨張リスクがある。

ホンダのセグメント別事業状況

• 事業セグメント別では、二輪事業が本田技研の現在での利益エンジンで、FY2025も過去最高益を更新。四輪はEV関連損失で大幅赤字だが、会社では損失除きで黒字維持を強調。金融サービスは安定収益源だが、格付け上は事業会社とは別の資産・負債構造として評価。
• 地域セグメント別では、地域収益の重心は北米で、売上の6割弱を占める。FY2025の損失は日本と北米に集中しており、EV戦略見直しの地理的偏りを示唆。アジアは利益率が最も安定しており、二輪と新興国四輪の両面で収益の下支え役である。

EVからHEVへの再方向転換

• ホンダはEV戦略見直しで最大2.5兆円規模のEV関連損失を見込んでおり、すでにFY2025に1.58兆円、FY2026に0.5兆円を織り込む。
• 資本配分はEV・ソフトウェア10兆円計画から7兆円へ縮小し、HEVを収益の“橋渡し技術”として再定義。焦点は、HEV再強化の四輪利益率の再建への寄与と、追加の再編費。

ホンダの社債の投資評価とその考え方

• S&PはホンダをA-からBBB+へ格下げ。一方、Moody’sはA3を維持、R&IもAA格を維持、両者は資金調達力、二輪を含む事業基盤、厚い手元流動性を強く評価。ホンダの格付の引き下げリスクは低いが、再格上げも厳しい状況。
• ホンダの現在の信用格付けは適正で、信用スプレッドもまた適正。ただし、同社の社債は同社株式と比べると投資妙味は不充分。債券と比べるとバリュー株式に投資妙味。社債で投資するなら2030年以前償還の社債が安定的か。2035年を超える長期の米ドル建て社債については、世界のESGやEV規制の不安定な状況を考えると、現在の信用スプレッド水準では投資妙味は低い。

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