カテゴリーを選択する

米国株 | 相場

米国の株式相場(週次更新)

  • #金利
  • #米国市場
  • #株式投資

記事をシェアする

class=

日米の経済成長力格差に起因した円安や国内インフレに、富裕層や50代・60代が対抗し、将来の生活を長く支えるには、より高成長な経済の株などに分散投資し、円以外の資産を増やしていくことも重要です。ここでは米国の株式相場の動きと、より詳細な動きの違いについて確認します。

class=

1.指数レベルの動き

  • S&P500 : 7785.76pts。5営業日前対比で0.36%の上昇。
  • NASDAQ : 26729.164pts。5営業日前対比で0.14%の上昇。
  • NYダウ : 53732.41pts。5営業日前対比で-0.56%の下落。

米国株価指数の動き(2026年08月14日まで):

2025-CE0001_pic_1.png

5営業日前(2026年08月07日)と比較

2025-CE0001_pic_2.png

(出所) Bloombergデータ。変化率はJTG証券で計算。

2.業種別の変動

アメリカ市場の業界別株価変化を反映するために、NYSE、NASDAQ、CBOEに上場している株式の中からJTG証券が選出した主要512銘柄について各業種別株価指数(単純平均)の集計を行った。これは市場内の中小型を含む個別銘柄の動きをより明示的に反映することを目的とする。

JTG銘柄に関する業種別の単純平均株価の値上がり率を比較した。
  • 直近1週間に値上がり率が相対的に大きかった業種は、技術サービス(6.08%)とエネルギー資源(5.05%)、
  • 直近1ヵ月に値上がり率が相対的に大きかった業種は、技術サービス(10.31%)とエネルギー資源(9.92%)であった。
JTG銘柄に関する業種別の単純平均株価の値下がり率を同様に比較した。
  • 直近1週間に値下がり率が相対的に大きかった業種は、小売業(-1.45%)と流通サービス(-0.84%)、
  • 直近1ヵ月に値下がり率が相対的に大きかった業種は、公益事業(-1.86%)と加工業(-0.23%)であった。
2025-CE0001_pic_8.png
2025-CE0001_pic_9.png
2025-CE0001_pic_10.png
2025-CE0001_pic_4.png
2025-CE0001_pic_5.png

(出所) Quick AstraManagerの個別株価・時価総額データに基づき、 JTG証券が主要銘柄として選別したNYSE、NASDAQ、CBOE上場の計512銘柄から独自に集計。

3.銘柄別の変動

株価の値上がり率を個別銘柄に比較した。
  • 直近1週間に株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ネビウスグループ A(+46.2%、技術サービス)、サンディスク(+30.4%、電子技術)、モンゴDB A(+24.4%、技術サービス)などであった。
  • 直近1ヵ月に株価の値上がり率が相対的に大きかった銘柄は、ワークデイ A(+40.1%、技術サービス)、ネビウスグループ A(+39.2%、技術サービス)、モンゴDB A(+38.2%、技術サービス)などであった。
株価の値下がり率を同様に比較した。
  • 直近1週間に株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、タペストリー(-20.4%、小売業)、JDドットコム(-11.4%、小売業)、イタウウニバンコホールデ(-9.5%、金融)などであった。
  • 直近1ヵ月に株価の値下がり率が相対的に大きかった銘柄は、ロブロックス A(-33.0%、技術サービス)、アップラビン A(-30.3%、技術サービス)、ユナイテッドマイクロエレク(-23.2%、電子技術)などであった。
2025-CE0001_pic_6.png
2025-CE0001_pic_7.png

(出所) Quick AstraManagerの個別株価・時価総額データに基づき、 JTG証券が主要銘柄として選別した、NYSE、NASDAQ、CBOE上場の計512銘柄から独自に集計。

(参考)JTG参照ユニバースにおける業種別変動

2025-CE0001_pic_3.png

(出所) Quick AstraManagerの個別株価・時価総額データに基づき、 JTG証券が主要銘柄として選別したNYSE、NASDAQ、CBOE上場の計512銘柄から独自に集計。

上田 祐介
上田 祐介
チーフインベストメントストラテジスト
JTG証券経済調査室長 兼 チーフインベストメントストラテジスト。クオンツアナリストとして職歴を開始。その後は複数の大手外資系投資銀行などで主にクレジット市場関連の業務を歴任。海外クレジット市場の分析に強み。

記事をシェアする

免責事項

  • 本サイトは証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘や紹介する個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。最終的な投資判断は投資家ご自身でおこなってください。万一、本サイトの情報に基づいて投資した結果、お客さまが損害を被ったとしても本サイトの運営会社は一切その責任を負うものではありません。
  • 本サイトの内容は作成時点のものであり、信頼できると判断した情報源からの情報に基づいて作成したものですが、正確性、完全性を保証するものではありません。
    本サイトに記載の情報、意見等は予告なく変更される可能性があります。